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2012年2月17日 (金)

日経エレクトロニクスのCESの記事は17ページの力作だが・・・家電業界が軒並み赤字なのもうなずける

 日経エレクトロニクス2/6号は、この時期恒例のCESの記事である。実際にラスベガスまではいけないし、Webの記事も多いが、1つの記事として全体像がわかるということでは、日経エレクトロニクスの記事が一番だと思って、いつも楽しみにしている。
 記事の始めの部分を少し引用しよう。


 44年の歴史上、過去最高15万3000人が来場した2012CESは、デジタル家電の未来をはっきりと示す、節目の展示会になった。キーワードは「連携」だ。ネットの常時接続に対応したスマートフォンを中心に家庭内の機器がお互いに連携し、これまでにない新たなサービスを提供する。携帯電話機から始まった「スマート」化のトレンドが家庭内のあらゆる分野の機器に革新を迫っている。

 なかなかの文章だ。でも、これがデジタル家電の未来だとしたらあまり魅力を感じない。連携機能とかいうのは、新製品がでないときによく使う言葉だ。単体で魅力のある製品がある時には、連携機能を前面に打ち出す必要はない。たぶん、今の家電業界は、連携を打ち出すしか、新しいものが出ないのだろう。
 本当に、連携から新しい魅力のあるサービスが生み出されていればいいが、記事を読む限りそんな気はしない。新しい魅力のある単体製品を生み出せないので、単体製品としての機能・品質は一定の水準を保ちながら、完全に連携の部分を追加開発する開発費に耐えながら、売値が上がらないという世界が来る、というように見える。日本の家電業界が、SONY、パナソニックなど軒並み赤字である理由が分かる気がする。PCがソフトなければただの箱、と言われていたように、単体では何の価値もないものは、最初から連携機能(PCではハードとソフト、OSとアプリケーション)が基本機能だが、家電はそれ単体で役に立っていた。そこに連携機能を入れて、利益がでる構造にするというのは難しいことだ。家電業界には、知恵を振り絞って、この傾向からどうもうけるかを考えて、復活して欲しいものだ。

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